ダンス教室を経営されているG様ご夫妻からスタジオオープンに当たり、事業計画書についてのご相談がありました。
G様ご夫妻はキッズダンスやブレイクダンスなど様々なジャンルのダンス教室を展開しております。開催場所については地域の体育館などの公共施設を借りていました。
コロナの影響で、公共施設の貸し出しが中止となったり、場所が毎回変わるなど、大きな影響がありました。
長年自分たちのスタジオを持ちたいと思っていましたが、なかなか良い物件は出てこなかったそうです。G様は数年前から、地域の青年会議所や倫理法人会などの団体に所属され、経営者のお仲間が増えていました。スタジオに適した物件が、なかなか見つからないという相談をしたところ、賃貸物件には出ていない情報があるとの紹介を受け、トントン拍子で新規出店という運びになりました。
銀行融資で設備工事代金を支払う予定ですので、事業計画書の作成が必須です。もちろん、融資のためだけでなく、事業として収益がどうなっていくのかも、確認する必要があります。
事業計画書に何を記載するのかは自由です。銀行さんのフォーマットを穴埋めしていく方も多いのですが、それだけでは、気持ちの部分が少し足りないと私は感じています。
新スタジオでの新たな取り組みや、工夫をするところ、どんな想いで事業を行うのかなど、気持ちややり方を表す部分と、売上・経費の予測などをお聞きし、月別の収支予測、5年収支予測など数字で表すところをまとめ、事業計画書作成サポートをさせて頂きました。
言葉で伝えたことが書類となり、数字で確認出来ることに、非常に満足したとおっしゃって頂けました。
「自分だけでは事業計画書を作るのはとても無理」ともおっしゃっていましたが、そういった経営者の方も多いと思います。
今後は計画に対して、実績がどうなっていくかを確認し、経営の判断材料のご提供をしていく予定です。